従業員の相談体制づくりに活かす心理カウンセラー・心理職の基礎知識

働き方の多様化や人間関係の希薄化を背景に、従業員のメンタルヘルス不調への対応は、人事・労務担当者にとって避けて通れないテーマになっています。その対応の中核を担うのが、心理学の専門知識をもとに相談援助を行う「心理カウンセラー」です。本記事では、人事・管理職の立場から、心理カウンセラーや関連する心理職にはどのような種類があり、社内のメンタルヘルス体制づくりにどう活かせるのかを整理します。

人事が知っておきたい心理職の種類

「心理カウンセラー」という名称そのものに国家資格はありませんが、心理職に関わる資格にはいくつかの種類があります。社内の相談体制を整えたり、外部の専門家と連携したりする際には、それぞれの役割の違いを押さえておくと判断がしやすくなります。

公認心理師……2017年に施行された「公認心理師法」に基づく、日本初の心理職の国家資格です。医療・教育・福祉・産業など幅広い領域で心理的支援を担います。
臨床心理士……民間資格として長年の実績があり、心理検査やカウンセリングなどの専門性を備えています。
産業カウンセラー・産業医……職場のメンタルヘルスに特化した立場で、従業員の相談対応や就業上の助言を行います。とくに産業医は、休復職の可否や就業上の配慮について医学的観点から意見を述べる重要な役割を担います。

こうした心理職は、医師のように診断や治療を行う立場とは役割が明確に区分されており、相談援助や心理的支援を中心に担います。人事・管理職が押さえておきたいのは、「不調の見立てや就業可否の判断は産業医・主治医に委ね、心理職には相談援助・予防的なケアを担ってもらう」という役割分担です。

職場で相談ニーズが高まっている背景

従業員が心理的な相談を必要とする場面は、近年確実に増えています。その背景には、次のような社会的・職場的な変化があると考えられています。

地域や職場における人間関係の希薄化
終身雇用制度の変化など、働き方そのものの変化
パワーハラスメントをはじめとする各種ハラスメントの問題
リモートワークの普及による孤立感やコミュニケーション機会の減少

こうした要因が重なると、強いストレスを抱えたまま誰にも相談できず、不調が深刻化してから人事が気づく、という事態が起こりがちです。だからこそ、従業員が早い段階で安心して相談できる窓口や、心理専門家とつながる仕組みを職場側があらかじめ整えておくことが、重症化や離職の予防につながります。

社内の相談体制づくりに活かす視点

心理職をどう社内のメンタルヘルス体制に組み込むかは、企業の規模や状況によってさまざまです。人事・管理職が検討できる主な選択肢として、次のようなものが挙げられます。

社内に相談員・心理職を配置する……従業員が日常的に相談しやすい環境を社内に整える方法です。心理職が常駐することで、不調の早期発見や予防的なケアが期待できます。
外部の専門家・相談サービスと連携する……自社で心理職を抱えるのが難しい場合でも、外部の産業カウンセラーやEAP（従業員支援プログラム）、オンライン相談サービスなどと契約することで、相談窓口を確保できます。社内では話しにくい悩みも、外部窓口なら相談しやすいという従業員も少なくありません。
管理職に相談対応の基礎を学んでもらう……管理職自身が心理学の基礎知識や傾聴の姿勢を学ぶことで、部下の変化に気づき、適切に専門家へつなぐ「一次対応」の質が高まります。

大切なのは、人事や管理職がすべてを抱え込もうとせず、専門家へつなぐ役割を担うことです。従業員の不調に気づいたら否定せず話を聞き、必要に応じて心理職や産業医、医療機関へとつなぐ。この流れを職場の仕組みとして整えておくことが、心の健康を支えるうえで何より効果的です。

従業員のメンタルヘルス対策を、仕組みで支える

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