仕事においてのストレス要因は？ストレスの原因となる職場環境を考える

仕事において、どのようなことがストレスの要因になっているのでしょうか。本記事では、厚生労働省の調査データをもとに、仕事上のストレス要因と、ストレスの原因となりやすい職場環境について考えていきます。

労働安全衛生調査の結果

厚生労働省より、労働安全衛生調査が発表されています。令和2年のデータでは、現在の仕事や職業生活に関することで「強いストレスとなっていると感じる事柄がある」労働者の割合は54.2%でした。平成30年調査では58%だったため、約4%減った形です。

強いストレスとなっている内容は、「仕事の量」が42.5%と最も多く、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」が35.0%、「仕事の質」が30.9%となっています。

内容	令和2年（％）	平成30年（％）
仕事の質・量	56.7	59.4
対人関係	27.0	31.3
役割と地位の変化	22.9	17.7
仕事の失敗、責任の発生など	35.0	22.9
会社の将来性	20.9	22.2

また、現在の自分の仕事や職業生活でのストレスについて「相談できる人がいる」労働者の割合は90.8%（平成30年調査92.8%）となっています。相談できる相手（複数回答）をみると、「家族・友人」が78.5%（同79.6%）と最も多く、次いで「上司・同僚」が73.8%（同77.5%）となっています。

さらに、相談できる相手がいる労働者のうち、実際に相談した労働者の割合は74.1%（同80.4%）となっており、相談した相手（複数回答）をみると、「家族・友人」が73.5%（同76.3%）と最も多く、次いで「上司・同僚」が67.6%（同69.7%）となっています。

ストレスを相談している相手

内容	令和2年（％）	平成30年（％）
家族・友人	73.5	76.3
上司・同僚	67.6	69.7

ここまで、ストレスの大まかな要因や、ストレスが溜まったときに相談できる人がいるかを、実際のデータで見てきました。こうしたストレス要因を減らせるような職場環境にしていくことが大切です。それでは逆に、ストレス要因になってしまうような職場環境とはどのようなものか、考えていきます。

ストレスの原因となる職場環境とは？

ストレスの原因となる職場環境は、大きく以下の3つに分けられます。

作業内容および方法：作業の負荷や内容、責任や自由度など
職場組織：職場の人間関係、意思決定への参画、入手できる情報など
職場の物理化学的環境：温熱、有害物質、作業レイアウトなど

特に、仕事の要求度、コントロール（裁量）、職場における上司や同僚の支援については、こころの健康と関連が深いものとなります。それぞれの分類の具体的な内容を、以下の表にまとめます。

作業内容および方法	仕事の負担が大きい、または少なすぎる／長時間労働である、休憩がない／仕事の役割や責任がはっきりしていない／従業員の技術や知識などが生かされない／単純作業である／自由度や裁量権がない
職場組織	管理者・同僚からの支援や相互の交流がない／職場の意思決定に参加する機会がない／昇進や、将来の技術・知識の獲得についての情報がない
職場の物理化学的環境	重金属や有機溶剤などへの曝露／換気・照明・騒音・温熱／作業レイアウトや人間工学的環境

職場環境のチェックポイント

ここまで、仕事でストレスと感じるものをまとめてきました。この内容をもとに、現在の職場環境を見ていくことが必要です。ただし、こうした知識があったとしても、労働者の声を聞かなければ実際にどう思われているのかはわかりません。管理者は、具体的には労働者を観察し、コミュニケーションをしっかりとることが大切です。仕事がやりにくくないか、環境はどうか、具体的な問題を抽出していく必要があります。また、ストレスチェック制度における集団分析の結果を活用するのも有用です。

ストレスのチェック方法

仕事のストレス対策として、職場環境を整えることは大切です。しかし、どこを改善すべきかがわからなければ、環境を整えることはできません。自社の職場のストレス要因がどこにあるのかを把握するには、観察やコミュニケーションだけでは難しいこともあります。その際には、厚生労働省が推奨している「職業性ストレス簡易調査票」などを使用したストレスチェックを行い、集団分析を行う必要があります。

職業性ストレス簡易調査票を利用した職場のストレス要因の評価

ストレスチェックを行うための調査票には、さまざまな種類があります。項目数もさまざまなので、目的や、調査対象が費やせる時間などによって選択することが大切です。常時50人以上の労働者がいる事業場では、ストレスチェックを年1回実施することが義務となっています。ここでは、厚生労働省から推奨され、多くの企業で採用されている「職業性ストレス簡易調査票」を紹介します。

職業性ストレス簡易調査票には23項目と57項目のものがありますが、23項目では項目が少ないため、57項目が採用されていることが多いです。受検時間は5分程度です。回答方法は、各項目に対して「そうだ」「まあそうだ」「ややちがう」「ちがう」のように4択で選ぶものになっています。質問項目は、仕事のストレス要因に関する項目が17項目、心身の状態についての項目が29項目、周囲のサポート（相談できる人がいるかどうか等）に関する項目が11項目の、計57項目です。

職場環境を評価するには、この職業性ストレス簡易調査票を利用し、「仕事の量的負担」「コントロール」「上司支援」「同僚支援」の4つの尺度を用いて、仕事のストレス判定図を作成すると分かりやすくなります。

仕事のストレス判定図

ストレス判定図は、「量−コントロール判定図」と「職場の支援判定図」の2つから構成されます。判定図上の斜めの線は、仕事のストレス要因から予想される疾病休業などの健康問題のリスクを、標準集団の平均を100として表しています。したがって、仕事の量的負担・コントロール・上司支援について平均点を出すことで、健康リスクが算出されます。

たとえば健康リスクが150の場合は、全国平均と比較して50%大きく、対策の必要性が高いということになります。健康リスクが120を超える場合には、メンタルヘルスによる問題が顕在化している例が多く見られるというデータがあります。なお、判定図を作成する際は10人以上、できれば20人以上の結果で作成することが望ましいとされています。少ない人数では個人の影響が大きくなり、参考にしにくくなるためです。

また昨今では、57項目に「働きがい」「ハラスメント」「上司のマネジメント」「人事評価」に関する項目が追加された、80項目のストレスチェック（新職業性ストレス簡易調査票）もあり、より詳細な情報が得られるため、こちらの採用も増えています。