電話カウンセリングの特徴｜人事が相談窓口を設計するポイント

従業員のメンタルヘルス相談体制を整える際、人事担当者は「どのような相談方法（チャネル）を用意するか」を検討する必要があります。対面・オンライン・電話・メールなど、相談方法によって従業員の使いやすさは大きく変わります。本記事では、特に電話カウンセリングの特徴と、人事が相談窓口を設計するうえでのポイントを紹介します。

カウンセリングとは、会話や対話を通じて、相談者が抱えている悩みや問題の解決を支援する取り組みです。相談内容は、仕事や人間関係、家庭の問題、精神的な不調など多岐にわたり、かなり個人的でデリケートな内容であることも少なくありません。だからこそ、従業員が「相談しやすい」と感じられる方法を複数用意しておくことが、利用率を高めるうえで重要になります。

相手の顔が見えないからこそ相談しやすい

電話カウンセリングは、対面よりも相談のハードルが低いと感じる従業員が少なくありません。前述のとおり、相談内容は個人的でデリケートなものが多く、相手の顔が見える状況では恥ずかしさを感じ、本音を話しづらいと感じる人もいます。

深い悩みを抱えている人は気持ちが落ち込み、必要以上に人目を気にしてしまうこともあります。本来、対話では相手と向き合うのが望ましいとされますが、視線が気になって一番の悩みを言い出せなくなる可能性もあります。電話であれば、カウンセラーの顔が見えず、こちらの様子も知られずに済むため、人目を気にしがちな従業員でも思い切って相談しやすくなります。

訪れる手間がかからず、すぐに相談できる

電話カウンセリングのもう一つの利点は、相談場所まで足を運ぶ手間を省ける点です。気持ちが落ち込んでいるときに、初めての場所を訪れるのは負担が大きいものです。カウンセリングルームを訪れるとなると、予約を取り、移動する必要があるなど、意外と手間がかかります。テレワークや遠隔地勤務の従業員にとっても、移動を伴わない相談方法は利用しやすい選択肢になります。

電話であれば、空いている時間に相談でき、気持ちが沈んでいるときでも早めに専門家へつながることができます。不調が深刻化する前に相談できる導線は、早期発見・早期対応という人事の狙いにも合致します。

このように、相談方法ごとに従業員にとっての利用しやすさは異なります。人事担当者は、対面・オンライン・電話・メールなど複数のチャネルを組み合わせ、従業員が自分に合った方法で無理なく相談を始められる体制を整えていくことが大切です。