【どう対応したら良い？】高ストレス者へのアプローチ術

1．はじめに｜高ストレス者とは

ストレスチェック制度における「高ストレス者」とは、次のような状態にあると評価された方を指します。

1. 「心身のストレス反応」の評価点数が高い方
2. 「心身のストレス反応」の評価点数の合計が一定以上であり、かつ「仕事のストレス要因」および「周囲のサポート」の評価点数の合計が著しく高い方

①は現在ストレスによる症状が顕著に出ている方、②は現在ある程度の症状が出ており、今後さらに不調が進むリスクが高い方という位置づけになります。

本記事では、従業員が高ストレス者と判定された場合に企業として行うべき対応と、対象者へのアプローチのポイントについて解説します。

2．高ストレス状態とは｜あらわれやすい症状

ストレスが高い状態が続くと、次のような不調があらわれやすくなるとされています。

• 寝つきの悪さ、中途覚醒、眠りが浅い
• 張り詰めた気持ちが続き、頭痛・肩こり・腰痛が悪化する
• 情緒が不安定になる
• 常に倦怠感がある
• ソワソワして落ち着かない
• 刺激物を多く摂取するようになる
• 胃腸の調子が悪くなる
• 肌の不調　など

これらは、自律神経がストレスによってバランスを崩している際にあらわれやすい「過緊張状態」と呼ばれるもので、放置するとさまざまな疾患につながるリスクがあるとされています。症状には個人差があり、気になる症状が続く場合は医療機関にご相談ください。

3．実施企業として対応すべきこと

ストレスチェックを実施した企業側には、不調が疾患へと進むことを未然に防ぐ役割があります。従業員に高ストレスと判定が出た場合、主に以下のような対応が求められます。

①医師による面接指導の勧奨

面接指導の申出があった高ストレス者に対して、企業は面接指導を実施しなければなりません。面接指導では、勤務状況、心理的負担の程度、心身の状況などを確認し、ストレスへの対処方法を助言するとともに、必要に応じて専門機関への受診を勧めたり紹介したりします。

②相談窓口を設ける

「医師による面接指導の勧奨」を行っても、すべての高ストレス者から申出があるとは限りません。申出がなく働きかけが難しい場合でも、安全配慮義務の観点からそのまま放置することのないよう、対策を講じることが求められます。

こうしたリーガルリスクをはじめとするメンタルヘルス対策のリスクマネジメントの観点からも、高ストレス者が相談しやすい体制を整えておくことが重要です。「医師による面接指導の勧奨」と合わせて、実施者やカウンセラーによる補助面談などを実施できる体制を整え、案内できるとより利用しやすくなります。

一方で、社内窓口だけでは「相談しているところを誰かに見られるのではないか」と躊躇し、気兼ねなく相談できないおそれもあります。社内窓口に加えて社外にも窓口を設けることで、相談の心理的なハードルを下げ、不調者へのフォローアップ力の向上につなげられます。

③面接の申し出をオンラインで受け付けられるようにする

担当者へ直接申し込む方法では、人目が気になって申し込みづらい場合があります。オンラインで受け付けられるようにすると、人目を気にすることなく、また手間もかからずに申し込みができます。

④面接の日程調整や場所に配慮する

面接は基本的に就業時間内で行うため、繁忙期を避けるなど、対象者の予定に配慮します。また、面接を行う場所は社外での実施やオンライン会議ツールの活用など、プライバシーに配慮した形を検討します。

⑤休職と職場復帰支援の体制整備

医師による面接指導の結果、医療機関の受診となるケースもあります。受診の結果、継続的な通院による服薬治療が必要になる場合や、「◯ヶ月の休職を要する」といった診断が出る場合があります。また、面接指導後の就業上の措置として「要休業」の意見書が医師から提出される場合もあります。

診断により休職となった場合、休職中はカウンセラーによる相談サポートを、復職時には職場復帰のための支援を、それぞれ休職者に行うことが必要です。

4．高ストレス対象者への対応の留意点

高ストレス状態の背景には、長年の生活習慣や職場環境が大きく関わっていることが少なくありません。これらは容易に変えられるものではないため、時間をかけてゆっくりと改善していく必要があります。ここでは、高ストレスの対象者と接する際の企業側の注意点を解説します。

①プライバシーへの配慮

高ストレス者を把握した際にもっとも気をつけたいのは、周囲に特定されないようプライバシーを保護しながら対応にあたることです。配置換えや部署変更による改善、産業医の面接指導の勧奨、通院の案内などが必要になる場面が想定されます。本人の同意を取りつつ、慎重に進めることが求められます。

②孤立させない

高ストレス対象者は職場内で孤立してしまっている場合が多いため、孤立を防ぐための適度な声かけも大切です。

これらの取り組みを行っても改善しない場合、産業医の判断によっては、次のような措置を検討します。

• 労働時間の短縮
• 一定期間の休職
• 医療機関への受診

医療機関を受診し通院することになった場合には、企業の産業医や産業カウンセラーと連携し、高ストレス者の状態を把握することが大切です。情報を共有し、関係者が力を合わせてケアにあたることが重要です。

また、医療機関を受診したからといってそれで解決というわけではありません。回復後も同じ環境のままでは、再び高ストレスと判定されてしまうおそれがあります。メンタル不調は再発を繰り返すごとに症状が悪化していくこともあるとされています。そうならないためにも、医療機関・企業・産業医・産業カウンセラーが連携し、再発しないよう環境を調整することが欠かせません。

③社内教育

高ストレス対象者への対応、特に通院中・休職中・職場復帰後の対応には、一層の配慮が求められます。こうした対応にあたっては、管理監督者を中心とした社内教育の実施と、周囲への理解の啓発が重要です。

実施する際は、ラインケア研修などで経験豊富なメンタルヘルスの専門講師のもと、社内教育を展開することをおすすめします。

5．まとめ｜ストレスチェックと高ストレスへの向き合い方

ストレス社会と呼ばれる現代において、高ストレス者になることは決して珍しいことではありません。しかし、精神面での不調はデリケートな問題であり、本人からは言い出しづらいものです。

そのため、企業側が本人にとって言い出しやすい、プライバシーに配慮した環境を整えることが、高ストレス対象者への最善のアプローチにつながります。

さらに、メンタルヘルス不調に陥った人への早期対応や、職場復帰支援が必要な人への取り組みも重要ですが、そもそも不調に陥る人を減らすための予防策こそが大切です。不調の芽を早期に発見するために用いる方法のひとつがストレスチェックです。会社の大切な資産である「人」を守るための取り組みと捉え、前向きに取り組む姿勢が求められます。

 

 

KIRIHARE Well-being（従業員支援プログラム）のご紹介

キリハレ株式会社の創業思想である「心の健康を大切にできる社会」の実現を目的に開発した、企業様向けの新EAPサービス(従業員支援プログラム)のご紹介です。

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KIRIHARE Well-beingの特徴

①従業員のメンタルヘルスを継続的に維持できるよう「メンタル不調の予防」と「メンタル不調の早期発見・介入・回復」に重点を置いたサービス設計 ②LINEを活用した双方向型のコミュニケーションで、各従業員の状況に沿った「心のセルフケア方法」を提案すると同時に、社外で気軽に「悩み相談ができる場」を提供  

 

▽予防

既存のEAPサービスは、「従業員がメンタル不調に陥った後に、相談する」というフローが基本でしたが、KIRIHAREが提案する新EAPサービスでは、不調にならないための「予防」を何よりも重視し、従業員自らが「心のセルフケア」を意識できる環境を提供します。

▽発見

従業員は、LINEにて心理テスト等による定期的な自己チェックが可能なため、ストレス状態への気づきや意識を促し、早期発見に繋げます。

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高ストレス状態であることを従業員自身が自覚できず、自ら対処できない場合、KIRIHARE側がメンタルヘルスの状態を検知し、LINEのプッシュ通知を使って、セルフケアの促進やカウンセリングを提案し、メンタルヘルスの悪化を防ぎます。

▽早期回復

企業全体で、メンタル不調の予防・早期発見と介入のサイクルを回すことで、従業員がメンタル不調を引き起こした際も、早期回復を実現します。      

KIRIHARE Well-beingカウンセリング機能

▽プレカウンセリング

社内にある保健室のような感覚で、いつでも気軽に利用できるカウンセリング機能です。従業員は、カウンセラー資格や相談援助の国家資格を持つ有資格者に、LINEでのチャット形式やZoomで悩み相談ができます。

▽LINEメールカウンセリング

プレカウンセリングでは解決できない場合などは、心理専門職の臨床心理士が対応します。チャットとは異なり、長文での相談が可能です。

▽Zoomや対面のカウンセリング

心理テストの受検結果やプレカウンセリング等で、メンタル不調の度合いや緊急性が高いと判断された場合は、心理専門職の臨床心理士によるZoomもしくは対面でのカウンセリングを提案します。    

人事責任者向け機能

▽ダッシュボード機能

カウンセリング相談の希望者や実際に相談を開始した従業員の統計などが瞬時に把握できます。従業員全体のメンタルヘルス状況を多角的に理解することで、各部署の業務量や人員の調整、業務手順の見直しなど、業務環境の改善を検討する一つの手段としてもお役立ていただけます。

▽レポート作成機能

ダッシュボードで表示された項目をグラフで表示し、レポート作成が可能です。

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年に1回実施の義務のあるストレスチェックの運用が、システムにて無料で行えます。面倒な事務作業や集計、集団分析も管理画面にて全て対応可能です。     現在、弊社がリリースした新EAPサービスを3ヵ月間無料で体験いただけるキャンペーンを実施中です！「従業員のメンタルヘルス対策が必要だと思っていながらも、仕組みをゼロから考えるのは難しい・・・」「コロナ禍でテレワークが進み、従業員のメンタルヘルス状況が把握しづらい」等のお悩みを抱えている企業の人事担当者様必見の特別企画です！！沢山のご応募お待ちしております。 「まずは話だけでも聞いてみたい」「とりあえず資料が欲しい」などのご希望があれば、以下に記載のURLより、お問い合わせください。

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