カウンセリングとは？人事・管理職が知っておきたい基本と職場での活かし方

従業員のメンタルヘルス対策を進めるうえで、人事担当者や管理職が「カウンセリングとは何か」を正しく理解しておくことは欠かせません。社内相談窓口やEAP（従業員支援プログラム）を導入しても、その意義を理解していなければ、不調を抱えた従業員に適切に案内することができないからです。本記事では、人事・管理職の視点から、カウンセリングの基本と職場での活かし方を整理します。

カウンセリングとは、相談者が抱えている問題や悩みに耳を傾け、専門知識を持ったカウンセラーが一緒に考えていく作業です。一般的に、相談する人を「クライエント」、相談を受ける専門家を「カウンセラー」と呼びます。従業員は、悩みをどう整理すればよいか分からないとき、あるいは専門家の助言を受けたいときに、電話・対面・オンラインでカウンセリングを受けることができます。

カウンセリングの語源と種類

一説によれば、カウンセリングの語源である「counsel」は、もともと「人と人が話す」という意味を持っていたとされています。このことからも、人と人が話すこと自体がカウンセリングであるとも言えるでしょう。

つまり、心理相談を意味するカウンセリングのほかにも、美容カウンセリングや結婚カウンセリングなども広い意味でのカウンセリングに含まれます。職場のメンタルヘルス対策で扱うのは、心理学的な知見を用いて行う「心理カウンセリング」です。社内の相談体制を検討する際は、どのような相談に対応できる体制なのかを把握しておくとよいでしょう。

なぜ専門のカウンセラーへの相談を勧めるのか

悩みの深刻さは人によって異なります。深刻度が大きいときはもちろん、本人が「大したことではない」と感じている悩みでも、働き方や生き方に深くつながっている場合があります。だからこそ人事・管理職としては、従業員が一人で抱え込む前に、専門知識と経験を持ったカウンセラーへ相談できる導線を用意しておくことが望まれます。

もちろん、上司や同僚に相談することもできます。しかし、同じ職場で日々顔を合わせる相手とは、評価や利害の関係が生じやすく、互いの感情が入り込んでしまうことがあります。相談する側と相談を受ける側の心理的な距離が近すぎると、かえって話がこじれてしまったり、相談したことで傷ついてしまったりすることも少なくありません。社外の専門家による相談窓口を整えておく意義は、この点にあります。

従業員にとって、専門家へ相談するのは勇気のいることかもしれません。具体的な悩みがあるときだけでなく、漠然とした不安やキャリアへの迷いがあるときにも、カウンセリングは有効です。人事・管理職は、相談することは決して特別なことではないと社内に周知し、利用しやすい雰囲気づくりを進めていくことが大切です。