メンタル心理カウンセラーとは？その選び方は？

従業員のメンタルヘルス支援として外部のカウンセリングやEAP（従業員支援プログラム）を導入する際、人事・労務担当者は「どのようなカウンセラーに任せるべきか」という選定の視点を持っておくことが大切です。本記事では、メンタル心理カウンセラーとはどのような存在か、そして従業員のために良質な支援先を選ぶための観点を、人事の立場から解説します。

メンタル心理カウンセラーとは

メンタル心理カウンセラーとは、相談者が感じている心の苦しみに耳を傾け、相談者自身が自分を理解できるよう手助けし、ともに問題解決へ向けて歩んでいく存在です。その過程を通じて、相談者は自分の心の声に耳を傾けられるようになり、自分で問題を解決する力を身につけていきます。従業員に提供する支援を選ぶ際は、こうしたカウンセリングの本質を理解したうえで、自社の従業員が安心して相談できる相手かどうかを見極める必要があります。

カウンセラーの「自己理解」の深さに注目する

カウンセラーには専門的な知識や技術が重要であることはもちろんですが、根本的に大切なのは、カウンセラー自身の自己理解が進んでいることだといわれます。

なぜ自己理解が大切なのでしょうか。それは、カウンセラーが相談者にとって「鏡」のような存在だからです。カウンセリングは、カウンセラーが相談者に多くの指示を与えて教育するものではありません。相談者はカウンセラーに自分自身を投影し、自分について理解を深めていきます。その鏡そのものが歪んでいると、相談者へ返ってくる像も歪んだものになってしまいます。

良いカウンセラーであるためには、カウンセラー自身が、自分がどのような価値観や常識を持っているかを認識していることが大切です。価値観や認識は、多くの場合、育った環境や人生経験によって形づくられ、無意識のうちに出来事の捉え方へ影響します。こうした過程をカウンセラー自身が経験しているかどうかは、支援の質を左右する重要な要素だとされています。人事として支援先を選ぶ際にも、有資格者であることに加えて、こうした人としての成熟や経験の有無に目を向けるとよいでしょう。

従業員のための支援先を選ぶ視点

カウンセリングは、相談者とカウンセラーの共同作業です。カウンセラーが対処方法を一方的に教えるものではない、という点を理解しておきましょう。

外部のカウンセリングサービスやEAPを選定する際は、資格や実績はもちろんのこと、「従業員が安心して相談できる雰囲気か」「相談方法（対面・電話・チャット・オンライン）に選択肢があるか」「緊急性の高いケースで医療機関や産業医へ適切につなぐ体制があるか」といった観点も重要です。肩書きや宣伝文句だけで判断せず、実際の対応の質や従業員が利用しやすいかどうかを確認することが、自社に合った支援先選びの鍵となります。

従業員一人ひとりが「相談してよかった」と感じられる支援を用意することは、メンタル不調の早期発見・早期対応につながり、ひいては働きやすい職場づくりに直結します。導入を検討される際は、外部のEAPサービスの活用もご検討ください。