カウンセリングをおすすめできる様々な種類

従業員のメンタルヘルス支援を考えるうえで、人事・労務担当者が「カウンセリング」と一口に言ってもさまざまな種類があることを理解しておくと、自社に合った支援策やEAP（従業員支援プログラム）を選びやすくなります。日本ではカウンセリングにネガティブなイメージを持たれがちですが、本来は誰もが気軽に頼れる相談の場です。ここでは、従業員に案内・提供しうるカウンセリングの主な種類を、人事の視点から整理します。

カウンセリングには、相談内容や形式によっていくつかの種類があります。キャリアに関する相談を扱うキャリアカウンセリングや、家族関係を整えるためのカウンセリングはよく知られています。これに対して、心理療法やトラウマに対応するカウンセリングのように専門性の高いもの、電話で気軽に相談できるものなどもあります。形式としても、1対1で行う個人カウンセリングのほか、グループカウンセリングなどがあり、相談する従業員の状況や主訴に合った方法が選ばれます。種類ごとに、人事がどう活用しうるかを見ていきましょう。

キャリアカウンセリング

キャリアカウンセリングは、将来のキャリアや進路について相談するものです。従業員のキャリア形成支援や、配置・異動に伴う不安の軽減、復職時のキャリア再設計などの場面で役立ちます。心のケアだけでなく、従業員が自社の中で長く活躍していくための一助として、人事施策に組み込むことも検討できます。

家族カウンセリング

家族カウンセリングは、家族のあり方や関係の調整について考えるためのものです。従業員が抱えるストレスは職場だけが原因とは限らず、家庭の悩みが業務に影響することもあります。EAPの一環として、職場以外の悩みも含めて相談できる体制を用意しておくと、従業員が安心して働ける環境づくりにつながります。

心理カウンセリング

心理カウンセリングは、主に臨床心理士や公認心理師が、相談者の葛藤や生き方をともに考える目的で行うものです。メンタル不調の度合いや緊急性が高いと判断された場合に、専門職によるカウンセリングへつなぐ流れを社内で整理しておくことが大切です。場合によっては医療機関でのケアが必要になることもあり、産業医や医療機関との連携体制も併せて確認しておきましょう。