強い不安を抱える従業員への対応｜人事・管理職が気づくサインと職場でできる支援

職場に現れる「強い不安」のサインに気づく

従業員が過剰な不安を抱え、自分でコントロールしづらい状態になると、仕事のパフォーマンスや出勤に影響が出ることがあります。こうした不安は誰にでも起こりうる身近なもので、特別な人だけがなるものではありません。本記事では、強い不安を抱える従業員に対して、人事・労務担当者や管理職がどう気づき、どう対応し、どんな窓口につなげればよいかという視点で、職場でできる対応を整理します。なお、診断や治療は医療機関が行うものであり、本記事は人事向けの一般的な情報の紹介です。

職場で観察できる変化に目を向ける

強い不安を抱える従業員は、診断名や原因を本人が自覚していないこともあります。管理職や人事が病名を見立てる必要はありません。大切なのは、職場で観察できる「変化」に気づくことです。たとえば、次のような様子が続く場合は、本人が負担を抱えているサインかもしれません。

• 遅刻・早退・欠勤が増える、特定の場面（会議・出張・電話対応など）を避けるようになる
• 集中力や注意力が落ち、ミスや確認の抜けが目立つようになる
• 表情が硬く落ち着かない、人と関わるのを避けるようになる
• 疲れやすそうで、以前のような根気が見られなくなる

こうした変化は、本人の怠慢や能力不足ではなく、心身の負担から生じていることがあります。日常生活や仕事に支障が出ているかどうかが、周囲が気にかけるべき一つの目安になります。

人事・管理職が職場でできる対応

従業員の不調に気づいたとき、管理職や人事が職場でできることは少なくありません。まずは、評価や叱責の場ではなく、安心して状況を話せる面談の場を設けることです。本人を急かしたり責めたりせず、観察できた事実をもとに「心配している」という気持ちを率直に伝えると、本人も受け止めやすくなります。

そのうえで、本人の状態に応じて、業務量や担当範囲の一時的な調整、苦手な場面を無理に求めない配慮、通院に必要な時間の確保といった環境面の支援を検討します。医学的なケアの内容や治療をどう進めるかは専門家が判断するものであり、職場は「無理なく働き続けられる環境」と「相談しやすい雰囲気」を整える役割に徹することが大切です。

専門の窓口・医療機関へつなぐ

強い不安が続き、日常生活や仕事に支障が出ている従業員には、自己判断で市販薬などに頼ることを避け、心療内科や精神科などの医療機関、産業医、専門の相談窓口に相談するよう、丁寧に案内することが大切です。人事・管理職が一人で抱え込まず、産業保健スタッフと連携しながら進めましょう。受診をすすめる際は、本人の意思を尊重し、プライバシーに最大限配慮します。

強い不安を抱える状態は、適切な支援によって和らげることが期待できます。本人がつらさを一人で抱え込まず、早めに相談できるよう、相談窓口の周知や管理職への研修、ストレスチェックの活用などを通じて、「困ったときに声を上げやすい組織」をつくっていくことが、重症化や離職を防ぐ最も効果的な予防策になります。

従業員が安心して相談できる環境を、仕組みで支える

KIRIHAREは、従業員のメンタルヘルス対策やセルフケア、相談支援を支援するサービスです。強い不安を抱える従業員が一人で抱え込む前に相談できる窓口づくりや、人事・管理職が早期に気づき適切に支援につなげる仕組みづくりにご活用いただけます。導入をご検討の企業様は、ぜひお気軽にお問い合わせ・資料請求ください。