オンライン相談で従業員の相談ハードルを下げる｜人事の活用法

従業員のメンタルヘルス対策として相談窓口を設けても、「わざわざ予約して出向くのは気が重い」「相談していることを周囲に知られたくない」といった心理的なハードルから、実際の利用につながらないことがあります。近年は、インターネット回線を使って離れた場所からでも相談できる「オンラインカウンセリング」が広がり、こうしたハードルを下げる手段として注目されています。本記事では、人事・管理職がオンライン相談の仕組みをどう活用し、従業員が早めに相談できる環境をつくるかを解説します。

相談されないことのリスク

メンタル不調は、早い段階で相談できるかどうかが回復の大きな分かれ目になります。相談窓口があっても利用されなければ、不調が深刻化してから初めて発覚し、長期休職や退職につながってしまうこともあります。従業員が「相談しやすい」と感じられる仕組みを用意することは、人事・労務にとって重要な課題です。

オンライン相談が相談のハードルを下げる

カウンセリングは対面だけでなく、インターネット回線を使えば離れた場所からでも受けられます。オンライン相談には、従業員にとって次のような利点があります。

対面の気まずさがなく、相談を始めるハードルが下がる
窓口まで足を運ぶ必要がなく、在宅勤務者や遠隔地の従業員も利用できる
勤務時間の合間や自宅から、周囲に知られず相談しやすい
事業者側も運営コストを抑えられるため、企業の負担を軽くできる場合がある

スマートフォンが1台あれば、場所を選ばずに相談を受けられるのも、オンラインならではの利点です。匿名性が保たれやすく「相談していることを知られたくない」という従業員の不安にも応えやすくなります。

相談者と相談先の相性も大切に

相談を続けるうえでは、相談者とカウンセラーの相性も重要です。最初に「合わない」と感じると、その後の信頼関係を築きにくくなります。複数の相談手段を用意したり、有人とAIを組み合わせたりすることで、従業員が自分に合った相談先を選びやすくなります。導入にあたっては、料金だけで判断するのではなく、利用のしやすさや継続のしやすさも含めて検討するとよいでしょう。

医療機関との連携も視野に

カウンセリングは、医療機関での診察・治療を代替するものではありません。心の不調が深刻な場合は、医療機関での治療とあわせて相談を活用することで、従業員の負担を和らげられることがあります。人事・管理職は、相談窓口で対応しきれない深刻なケースを早めに見極め、産業医や医療機関へスムーズにつなげる体制を整えておくことが大切です。

KIRIHAREのAIカウンセリング

KIRIHAREでは、AIを活用したカウンセリングやハラスメント相談を提供しています。

使用しているAIは、GPT-4や感情解析など最新の技術です。AIハラスメント相談での回答は社労士と99%一致し、人と大きく変わらない対応を実現しています。

LINEやSlack、Web、スマホアプリから手軽に利用できるのもKIRIHAREの特徴です。相談のハードルを下げ、従業員のメンタル不調が深刻化する前に発見します。

また、KIRIHAREでは、臨床心理士・公認心理師による相談も可能です。AIカウンセラーが従業員の状況を把握し、深刻な場合は有人の窓口をご案内します。AIに任せきりにならず、手厚いサポートが可能です。

ご利用料金

AIカウンセリング窓口・AIハラスメント窓口は、ストレスチェック・健康診断管理も含む「EAPプラン」として、従業員1人あたり月額350円（税抜）でご利用いただけます。人とのカウンセリングは1人あたり約1時間で5,000円〜1万円程度が相場ですが、AIは人件費が抑えられる分、低コストを実現しています。最新の料金プラン・オプションは料金ページをご覧ください。