メンタルヘルスマネジメントとは

「メンタルヘルスマネジメント」という言葉をご存じでしょうか。ストレス社会といわれる昨今、心の健康はとても大切です。ストレスによって心の不調に陥り、会社に行けなくなったり、うつ病など身体に影響が出てしまったりすることもあります。こうならないよう、自分自身でも、そして組織全体としても、メンタルヘルスマネジメントに取り組む必要があります。本記事では、メンタルヘルスマネジメントとは何か、その目的やメリット・デメリット、取り組み方までを解説します。

メンタルヘルスマネジメントとは

メンタルヘルスマネジメントとは

メンタルヘルスマネジメントとは、「こころの健康管理」という意味です。言葉の意味を、「メンタル」「ヘルス」「マネジメント」の3つに分けて考えてみましょう。

  • メンタル:原義は「心(ment)に関する(al)」。心に関することを表し、日本では精神的な意味合いで使われることが多い言葉です。
  • ヘルス:病気ではない、健康な状態。
  • マネジメント:経営、管理。

まとめると、「メンタルヘルス(こころの健康)を保つために管理していきましょう」という意味になります。実際には主に職場において、従業員がこころの不調に陥らないよう、職場環境を見直したりストレスを緩和したりして、従業員のこころの健康を管理・サポートしていく、という意味合いで使われます。

メンタルヘルスマネジメントの目的

目的は、従業員のこころの健康を保てるようサポートし、それぞれが自分の能力を発揮でき、活気ある職場にすることです。具体的には、従業員のストレスを減らせるよう耳を傾け、職場環境を整えます。そうすることでストレスが少なくなり、集中力やモチベーションが上がり、生産性の向上につなげることができます。一定規模以上の企業で義務化されているストレスチェックも、このメンタルヘルスマネジメントの一つです。

メリットとデメリット

メリット

  • 信頼関係が生まれる:部下や同僚がこころの不調を訴えたときの接し方がわかるようになります。適切な視点でコミュニケーションを取ることで、信頼関係も生まれます。
  • 生産性が上がる:従業員が働きやすい環境になるため、生産性も上がります。
  • 職場の環境を整えられる:生産性を上げるには組織全体で取り組む必要があります。一部の部署だけが働きやすくなっても意味がありません。

デメリット

メンタルヘルスマネジメントは、導入してもはじめは効果がわかりにくいものです。また、部下などを気にしすぎると、自分自身がストレスを抱えてしまう恐れもあります。焦らず、長期的な視点で取り組みましょう。自分一人だけでは意味がなく、会社全体・組織として取り組む必要があるため、皆が知識を得て協力し合える雰囲気づくりに苦労するかもしれません。

メンタルヘルスマネジメントの取り組み

メンタルヘルスマネジメントの取り組み方

ストレスチェックの実施

ストレスチェックを行うことで、従業員自身が自分のストレスの度合いを知ることができます。企業は、ストレスの度合いが強い従業員には面談などができるよう体制を整えます。これにより、こころの不調を予防します。なお、2015年から、常時50人以上の従業員が働く企業・事業所については、ストレスチェックの実施が義務づけられています。

相談窓口の設置

相談の担当を職場内の知っている人にすると、どうしても相談しにくくなります。第三者的な立場にいる産業医や専門スタッフと連携するのも効果的です。なお、産業医の選任は、従業員50人以上では義務、50人未満では努力義務とされています。

教育活動

メンタルヘルスに関する知識を、従業員、特に管理職などチームのリーダーになる方に教育することが大切です。人材育成・マネジメントにおける重要なスキルとなります。管理職やリーダーでなくとも、自分自身のストレスとの向き合い方やこころの不調への気づき方など、セルフケアのやり方がわかるようになりますし、家族・友人・同僚など身近な人のこころの不調や異変にも気づけるようになります。大阪商工会議所などが主催する「メンタルヘルス・マネジメント検定」を活用するのもよいでしょう。

まとめ

  • メンタルヘルスマネジメントの言葉の意味は「こころの健康を管理する」こと
  • 主に、従業員に対するこころの健康管理を指す
  • 企業が行う目的は、従業員のこころの健康を保てるようサポートし、能力を発揮でき活気ある職場にすること
  • 企業のメリットは生産性の向上、管理者のメリットは部下との信頼関係構築、一般職員のメリットはセルフケアや身近な人の異変への気づき
  • 取り組み方としては、ストレスチェックや相談窓口の設置、教育の実施などがある

まずは自分自身から、こころの健康を保っていきましょう。

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既存のEAPサービスは、「従業員がメンタル不調に陥った後に相談する」というフローが基本でしたが、KIRIHAREのサービスでは、不調にならないための「予防」を何よりも重視し、従業員自らが「心のセルフケア」を意識できる環境を提供します。

▽発見
従業員はLINEにて心理テスト等による定期的な自己チェックが可能なため、ストレス状態への気づきや意識を促し、早期発見につなげます。

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