従業員支援にオンラインカウンセリングを導入するメリット｜人事の視点

悩みを抱えていても、なかなか人には相談できない——そうした従業員にとって心強い選択肢となるのが、オンラインカウンセリングです。働く人のメンタルヘルス対策を進めるうえで、相談のハードルを下げる仕組みづくりは欠かせません。本記事では、従業員支援の手段としてオンラインカウンセリングを導入するメリットを、人事・管理職の視点から整理してご紹介します。

一人で抱え込ませず、専門家につなぐ

悩みを抱える従業員のなかには、解決策を見いだせず疲れ切ってしまう人や、デリケートな悩みであるほど誰にも相談できず一人で抱え続けてしまう人が少なくありません。悩みが深刻化すれば、休職や離職につながることもあります。

カウンセラーは人間の心理に関する専門知識やスキルを持つ専門家です。早い段階で相談につなげられれば、本人が解決の糸口を見つけたり、気持ちを切り替えたりする手助けが期待できます。職場として相談の場を用意しておくことは、不調の深刻化を防ぐ重要なメンタルヘルス対策になります。

移動の負担なく、相談につながりやすい

気持ちが落ち込んでいる従業員にとっては、カウンセリングルームまで足を運ぶこと自体が負担になり、相談をためらってしまうことがあります。また、対面の相談窓口は「社内の人に見られるのではないか」という不安から利用しにくいという声もあります。

オンラインカウンセリングなら、自宅や落ち着ける場所から相談を始められます。移動の負担がなく、周囲の目を気にせずに利用できるため、これまで相談に踏み切れなかった従業員にとっても、はじめの一歩を踏み出しやすくなります。

従業員が自分に合った方法を選べる

オンラインカウンセリングは、従業員が自分に合った相談方法を選べる点も魅力です。相談しやすい手段は人によって異なるため、複数の方法から選べることが、利用のハードルを下げます。

ビデオ通話：顔を合わせて会話できるため、対面に近い感覚で相談できます。
音声通話：顔を見せるのが苦手な方は、音声のみで相談できます。
メール・チャット：話すのが苦手な方は、文章でじっくり気持ちを整理しながら相談できます。

より多くの従業員が相談しやすい体制に

オンラインカウンセリングは、勤務地や働き方を問わず相談の機会を広げます。近くに相談先がない地域の事業所や、テレワーク・地方拠点の従業員でも、ネット環境さえあれば同じように相談できます。予約から相談までの手間が少なく、思い立ったときに利用しやすい点も、相談につながりやすい大きな利点です。

従業員のメンタル不調を早期に発見し、深刻化する前に支援につなげるために、相談のハードルを下げる仕組みを整えておくことは、人事・労務担当者にとって重要な取り組みといえるでしょう。

KIRIHAREのAIカウンセリング

KIRIHAREでは、AIを活用したカウンセリングやハラスメント相談を提供しています。

使用しているAIは、GPT-4や感情解析など最新の技術です。AIハラスメント相談での回答は社労士と99%一致し、人と大きく変わらない対応を実現しています。

LINEやSlack、Web、スマホアプリから手軽に利用できるのもKIRIHAREの特徴です。相談のハードルを下げ、従業員のメンタル不調が深刻化する前に発見します。

また、KIRIHAREでは、臨床心理士・公認心理師による相談も可能です。AIカウンセラーが従業員の状況を把握し、深刻な場合は有人の窓口をご案内します。AIに任せきりにならず、手厚いサポートが可能です。

ご利用料金

AIカウンセリング窓口・AIハラスメント窓口は、ストレスチェック・健康診断管理も含む「EAPプラン」として、従業員1人あたり月額350円（税抜）でご利用いただけます。人とのカウンセリングは1人あたり約1時間で5,000円〜1万円程度が相場ですが、AIは人件費が抑えられる分、低コストを実現しています。最新の料金プラン・オプションは料金ページをご覧ください。