生きづらさを感じたらカウンセリングを試してみよう！

「カウンセリングを受けるほどではない」と感じている従業員でも、漠然とした「生きづらさ」や仕事の悩みを抱えていることは少なくありません。人事・管理職としては、従業員が早い段階で気軽に相談できる窓口を整え、その存在を周知することが、メンタル不調の予防につながります。本記事では、従業員にカウンセリングの利用をどう案内し、活用してもらうかという視点で、カウンセリングの意義を整理します。

カウンセリングというと、日本ではまだ「特別なもの」という印象を持つ従業員もいます。しかし、不調が深刻化してから対応するよりも、悩みが小さいうちに相談できる環境があるほうが、本人にとっても会社にとっても望ましいといえます。従業員が「相談していいんだ」と思える空気づくりが、人事・管理職に求められます。ここでは、従業員にカウンセリングをすすめる際に伝えたい、3つの意義をご紹介します。

従業員に伝えたいカウンセリングの3つの意義

1. 自分自身と向き合うきっかけになる

カウンセリングを受けることは、「心に問題がある」というネガティブなことではありません。カウンセラーは人間の心の動きを専門的に学んだ専門職で、本人が自分の気持ちと向き合えるような対話の進め方を知っています。話しているうちに、自分の状態を整理するきっかけを得られます。管理職が部下にすすめる際も、「弱いから相談する」のではなく「セルフケアの一環」として案内すると、利用のハードルが下がります。

2. 安心して話せる「社外の場」になる

職場の上司や同僚には言いにくい悩みでも、利害関係のない専門家には話せることがあります。信頼関係を築きながら、これまで誰にも言えなかったことを少しずつ吐き出せることは、心の負担の軽減につながります。社外のカウンセリング窓口や従業員支援プログラム（EAP）を用意しておくことで、従業員は安心して相談でき、人事側も個別の相談内容に直接立ち入らずに支援体制を整えられます。

3. 言葉にすること自体に意味がある

心の中だけで考えていると、悩みはどうしても悪い方向に向かいがちです。「こんなことがあって、こう感じた」と言葉にして人に話すことで、自分の状態を客観視できるようになります。従業員が悩みを一人で抱え込んで不調を深める前に、話せる相手・場があることを知らせておくことが、早期発見・早期対応の第一歩になります。

気軽に相談できる環境づくりを

カウンセリングは、従業員が「自分はどう感じているのか」「どうすれば前向きに働けるのか」を整理する助けになります。人事・管理職としては、相談窓口の設置と周知、管理職への研修、相談しても不利益がないことの明示などを通じて、従業員が生きづらさや悩みを早めに相談できる環境を整えていきましょう。それが、メンタル不調の予防と、働きやすい職場づくりにつながります。