誰でもかかる危険のあるうつ病の特徴

うつ病は、特定の人だけがかかる病気ではありません。職場環境や家庭環境の影響、さまざまなストレスをきっかけとして、だれにでも起こり得ると考えられています。だからこそ、従業員のメンタル不調にいち早く気づき、適切に対応・支援する役割を担う人事・管理職にとって、うつ病のサインを知っておくことは欠かせません。本記事では、職場で部下や同僚の変化に気づくための観点を整理します。

うつ病は誰にでも起こり得る

厚生労働省の調査では、うつ病をはじめとする気分障害の生涯有病率は数パーセント程度とされ、「およそ15人に1人が一生のうちに一度は経験する」とも言われています（数値には調査により幅があります）。つまり、一定規模の組織であれば、メンタル不調を抱える従業員がいることは決して珍しいことではありません。「まさかうちの社員が」と思い込まず、誰にでも起こり得るという前提で職場の体制を整えておくことが大切です。

身体面に表れる変化に気づく

従業員のメンタル不調は、まず身体面の変化として表れることがあるとされています。職場で次のような様子が見られたら、注意して見守る一つのきっかけになります。

• 寝つけない・途中で目が覚めるなど、睡眠の乱れをうかがわせる発言や、朝の様子の変化
• 休んでも取れない疲労感や倦怠感を訴える
• 頭が重い・頭痛がする・肩こりなど、身体の不調をたびたび口にする

はじめは「どこか疲れていてやる気が出ない」といった本人の違和感だけのこともあります。しかし、適切な対処をしないままストレスがかかり続けると、食欲が落ちる、眠れない、身体が思うように動かないといった、より重い状態へと進むことがあるとされています。早い段階で声をかけ、必要に応じて相談につなぐことが重要です。

こころの変化として表れるサイン

メンタル不調は、心の状態にも影響を及ぼすことがあります。たとえば、意欲がわかず無気力になりやすい、物事を楽しめない、笑顔が減る、考え方がネガティブになりやすい、いつも不安を抱えているように見える、といった変化が周囲から観察されることがあります。本人が自覚していない場合もあるため、日頃から接する管理職の「いつもと違う」という気づきが手がかりになります。

業務・勤怠に表れる影響に目を向ける

こころの変化は、やがて業務や勤怠にも影響することがあります。仕事に困難を感じて遅刻や早退が増えたり、口数が減って覇気が感じられなくなったり、これまで問題なくこなせていた業務でミスが目立つようになったりすることがあります。よく眠れず疲れが取れない状態が続くと、体調にもさらに影響が及ぶ場合があります。

本人に「以前のように頑張りたい」という気持ちがあっても、それが思うようにできないジレンマに悩み続け、相談相手がいないとマイナス思考が強まりやすくなることもあります。状態が重くなると、休職や退職につながる場合もあり、組織にとっても大きな損失となります。だからこそ、管理職が変化に気づいた段階で、本人を追い詰めずに声をかけ、相談できる窓口へつなぐ役割が求められます。

気づいたときの対応と、相談窓口の整備

管理職が部下の変化に気づいたとき大切なのは、自分だけで抱え込んだり、安易に病名を判断したりしないことです。本人の話に耳を傾けつつ、必要に応じて産業医や社内外の相談窓口、専門のカウンセラーにつなぐことが適切です。症状の感じ方には個人差があり、診断は医療機関に委ねるべきものです。日頃から相談しやすい体制を整え、従業員が「気軽に相談できる場」を社内に用意しておくことが、不調の早期発見・早期対応につながります。オンラインでのカウンセリング体制をお探しであれば、KIRIHAREのサービスもご検討ください。