カウンセリングとは

カウンセリングとは？

従業員のメンタルヘルス対策を考えるうえで、相談先のひとつとして「カウンセリング」を理解しておくことは、人事・労務担当者にとって重要です。カウンセリングとは、専門的な知識を持つカウンセラーが相談者との対話を通じて悩みを共有し、問題の改善に向けて一緒に取り組んでいく過程を指します。心の不調は、医療機関での治療だけでなく、こうした対話による支援が有効な場合もあります。本記事では、従業員に案内できる相談先としてのカウンセリングの基礎を整理します。

カウンセリングの目的と効果

従業員がカウンセラーに相談することで、次のような効果が期待されます（効果には個人差があります）。

• 悩みや考えを話すことで、気持ちが整理される
• 考えを客観的に見つめ直せる
• ストレスの原因となるパターンを把握できる
• 不調が深刻化する前に、早めに対処するきっかけになる

カウンセラーは、第一に「傾聴」を大切にします。頭ごなしに否定することなく、まずは相談者がどのようなことで困っているのかを把握し、気持ちに寄り添うよう努めます。さらに信頼関係を重視し、対話を重ねながら相談者自身が自己分析や問題の整理を進められるよう手助けをします。職場の人間関係や業務上のストレスなど、上司や同僚には話しにくい悩みでも、利害関係のない専門家には相談しやすいという利点があります。

従業員はどこでカウンセリングを受けられるか

ひとくちに「カウンセリング」といっても、さまざまな受け方があります。人事として従業員に案内する際に押さえておきたい代表的な窓口は次のとおりです。

• 医療機関（精神科・心療内科）のカウンセリング：医師と連携しながら治療にあたります。保険診療の範囲内であれば保険が適用される場合があります。不調が深刻な場合の受診先として周知しておきましょう。
• 民間・社外のカウンセリングや従業員支援プログラム（EAP）：通院に至らない段階でも気軽に利用できます。企業がEAPを導入すれば、従業員は社外で安心して相談でき、人事側も支援体制を整えながら個別の相談内容には直接立ち入らずに済みます。

まとめ

日常から少し離れた場で自分について話すことで、客観的な視点を得たり、考えを整理できたりすることがあります。話すという行為そのものに、気持ちを軽くする効果があるともいわれています。一人で悩むよりも、専門家と悩みを共有することで、より良い対処方法を見つけやすくなります。ただし、カウンセリングは人と人との関係性の中で行われるため、相性が合わないと感じた場合は別のカウンセラーを探せることも、あわせて従業員に伝えておくとよいでしょう。

「クリニックに行く勇気が持てない」「誰に相談すればよいかわからない」と感じている従業員も少なくありません。人事・管理職としては、相談窓口の設置と周知、管理職への研修、相談しても不利益がないことの明示などを通じて、従業員が早めに相談できる環境を整えていくことが、メンタル不調の予防と働きやすい職場づくりにつながります。弊社の「KIRIHARE（キリハレ）」では、インターネットを通じて従業員が気軽にカウンセリングを利用できる仕組みを提供しています。従業員のメンタルヘルス対策の選択肢として、ぜひ一度ご検討ください。