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メンタル不調者が出たときに、管理職が面接する最低限のポイント
本記事では、「メンタル不調者が出たときに、管理職が面接する最低限のポイント」をテーマに、法人経営をしている公認心理師・臨床心理士・キャリアコンサルタントでもある筆者が、メンタル不調者が出た際に失敗しない初期対応のポイントをお話しします。
この記事は、こんな方におすすめです。
- メンタル不調者が出た際の、失敗しない初期対応を知りたい
- 今のところ不調者は出ていないが、一応備えておきたい
- かつて不調者が出た際に、対応に失敗してしまった
メンタル不調者への初期対応は管理職が担うことが多い
職場からメンタル不調者が出ること自体は、特に珍しいことではありません。「うつ」という状態だけを考えても、多くの職場で対応が必要となっており、私たちは誰でもそうした状況になりうると考えておいてよいでしょう。
しかしながら、管理職として従業員のメンタルヘルスの問題に対応する際には、失敗してはならないポイントがいくつかあります。EAPサービスを活用している企業であっても、まったく初期にあたる対応は管理職の方が担う場合が多いはずです。すでにメンタル不調を抱えている従業員に対して、何を聞いたらよいのかをまとめておきましょう。
「受容と共感」だけでは聞き取りができない
今では、多くの管理職の方がコーチングやカウンセリングの基礎的な技法を学んでいることと思います。ところが、その学びが間違って解釈されていることも少なくありません。たとえば、カウンセリングでは「受容と共感」が重視されると教わっている方が多いでしょう。それ自体は間違いではないのですが、特に初期のメンタル不調者との面接については、相手の話に共感を示してばかりでは、必要な事項を聞けないのです。
「個人的なことを聞いてはいけない」という誤解
もう一つ誤解されがちなのが、昨今の「ハラスメント」の考え方に過敏になりすぎて、「個人的なことを聞いてはいけない」と考えてしまうケースです。しかし、ハラスメントには「業務に関係ないのに」という前提があります。
ですから、まずは従業員の方に「現在、業務に支障が出ていることや、今後の支援にかかわるので、話を聞きたい」と依頼することが大切です。その際は、できれば1対1ではなく、企業内の産業カウンセラーや中立的な社員に、発言しなくてよいので一人同席してもらいましょう。のちのち面談について不満を持たれた場合にも、1対1は避けたほうが無難です。
面談の冒頭で伝えるべきこと
面談が始まったら、まずは次のことを伝えましょう。
「体調の不調があるようだが、会社としては誠意をもって対応したいと思っている」
これを最初に表明しておかないと、その後に何を言っても伝わりにくくなります。こう述べたうえで、「そのために必要な情報を教えてほしい。教えてもらった情報をもとに、復帰をしっかり支援していきたい」と伝え、さらに「聞いたことについては、必要な守秘をする」ことも話しましょう。
この段階では、カウンセリングというよりは「聞き取り」です。「こんなに聞いてよいのか」と思うかもしれませんが、一番困るのは、いざという時に何も情報を持っていないことです。カウンセリングであっても、最初の一回目は必要な事項の聞き取りをしっかり行うのが通常です。
聞き取っておきたい最低限の事項
必要な最低限の事項を挙げておきます。
- 現在の病状（自覚しているもの）
- 医師の判断や所見、診断、治療の見通しや投薬の有無
- 通院している病院と担当医
- 通院頻度、入院の必要性の可能性
- 自宅や連絡先などに変更はないか
- 現在、本人を支えてくれる家族や親などはいるか（生活はできているか）
- 緊急の場合の連絡先（本人と本人以外）
- 業務上の配慮、担当者間のやりとりについて
仮に15分から30分程度の面談をするとして、「尋問」するのではなく、「そうなんですね」「なるほど」「わかりました」というような受容的な雰囲気と応答で行いましょう。そして、この面談についてはもちろん、しっかり記録を残しましょう。
初期対応に不安があれば、専門家に相談を
内容が盛りだくさんになりましたが、メンタル不調者への初期対応は非常に重要です。管理職として自身で面談することは必要だと思われますが、メンタルヘルスを請け負う会社にはカウンセラーがいますので、不安がある場合には、事前に管理職の方から相談していただくと、面談の参考になるはずです。
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KIRIHARE Well-beingの特徴
①従業員のメンタルヘルスを継続的に維持できるよう「メンタル不調の予防」と「メンタル不調の早期発見・介入・回復」に重点を置いたサービス設計 ②LINEを活用した双方向型のコミュニケーションで、各従業員の状況に沿った「心のセルフケア方法」を提案すると同時に、社外で気軽に「悩み相談ができる場」を提供
▽予防
既存のEAPサービスは、「従業員がメンタル不調に陥った後に、相談する」というフローが基本でしたが、KIRIHAREが提案する新EAPサービスでは、不調にならないための「予防」を何よりも重視し、従業員自らが、「心のセルフケア」を意識できる環境を提供します。▽発見
従業員は、LINEにて心理テスト等による定期的な自己チェックが可能なため、ストレス状態への気づきや意識を促し、早期発見に繋げます。▽早期介入
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企業全体で、メンタル不調の予防・早期発見と介入のサイクルを回すことで、従業員がメンタル不調を引き起こした際も、早期回復を実現します。
【KIRIHARE Well-beingカウンセリング機能】
▽プレカウンセリング
社内にある保健室のような感覚で、いつでも気軽に利用できるカウンセリング機能です。従業員は、カウンセラー資格や相談援助の国家資格を持つ有資格者に、LINEでのチャット形式やZoomで悩み相談ができます。▽LINEメールカウンセリング
プレカウンセリングでは解決できない場合などは、心理専門職の臨床心理士が対応します。チャットとは異なり、長文での相談が可能です。▽Zoomや対面のカウンセリング
心理テストの受検結果やプレカウンセリング等で、メンタル不調の度合いや緊急性が高いと判断された場合は、心理専門職の臨床心理士によるZoomもしくは対面でのカウンセリングを提案します。
人事責任者向け機能
▽ダッシュボード機能
カウンセリング相談の希望者や実際に相談を開始した従業員の統計などが瞬時に把握できます。従業員全体のメンタルヘルス状況を多角的に理解することで、各部署の業務量や人員の調整、業務手順の見直しなど、業務環境の改善を検討する一つの手段としてもお役立ていただけます。▽レポート作成機能
ダッシュボードで表示された項目をグラフで表示し、レポート作成が可能です。▽ストレスチェックシステム（従業員50名以上の場合）
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