職場でよくある『個人的相談』でトラブルにならないルール

職場での「個人的な付き合い」は、今ではなかなか難しいものになってきました。筆者自身が心理職ということもあり、時々「個人的相談」を持ちかけてくる従業員も珍しくありません。本記事では、法人経営者でもあり、公認心理師、臨床心理士、キャリアコンサルタントでもある筆者が、「職場でよくある『個人的相談』でトラブルにならないルール」についてお話しします。

◆こちらの記事はこんな方におすすめです

職員のプライバシーに立ち入らざるを得ない場合の「線引き」を知りたい
相談されたときは「傾聴」しないといけないのか知りたい
相談されていた内容が複雑になってしまったときの対応を知りたい

「病気」と「悩み」の相談

心理職やカウンセラーをしていますと、相談には大きく分けて2種類のお話があります。

ひとつは、「病気」に関すること。この場合の心理職の役割は、「アセスメント」といって心理検査などを実施することがひとつ。そして、そのアセスメントの結果、カウンセリングや心理療法として心理面接をすることがひとつです。

もうひとつは、精神・心理的には「病気」ではないけれども、本人が「悩んでいる」という場合に、そのお話を聞くことです。たとえば、子育て、夫婦関係、嫁姑関係、職業の適性についてなど、「悩み」という範疇は非常に広いものです。

最近、いろいろなところで「カウンセラーが『助言』をしない」ということが問題になっています。これは「非指示的カウンセリング」というものが、日本の心理教育の中で重視されているためですが、間違ってはいけない点として、別に指示をしてはいけないわけではないのです。「悩み」を聞くカウンセラーの態度が「傾聴」なのは、自己解決に導くためでもありますが、トラブルを防ぐという効果もあるためです。

指示的療法はしてはいけないのか

アドバイスや助言をすると、その方は「自分で考える」ということをしなくなります。せっかく目の前の悩みに向き合うことで成長する機会があるのに、それをしないまま解決してしまうことになるからです。

とはいえ、このままでは乗り越えられないかもしれないという見立てがあれば、指示的療法ももちろん選択肢にはあります。やり方によっては「課題」を出すという方法もあります。ただし、難点はうまくいかなかったときです。

「次はどうしたらいいですか」

「で、次はどうしたらいいんですか?」

「うまくいかないんですけど、先生はほんとにわたしのことをわかってくれてるんですか?」

このように、悩みを解決しようとしているだけなのに、カウンセラーと相談者の関係そのものが問題になってくることもあるのです。

相談にどう対応するのか

ここまでお話しするとお分かりかと思いますが、従業員の方との「個人的相談」は、人間関係上、もちろん相談に乗っても構いませんし、その際に「傾聴」をしてもよいでしょう。場合によっては「助言」をしたり、「経験を話す」ということも構いません。

気をつけたいのは、「関係が対等か」という点を常に意識することです。アドバイスをしたとしても、そこに上下関係が生じないようにしましょう。

「枠をつくる」という簡単なルール

ちょっとした簡単なルールをお伝えしておきます。一番最初に相談を受けたら、「3回くらいは話を聞くよ」と言っておくとよいでしょう。

そうすると、もし3回話を聞いて、あれこれ助言してもうまくいかなかったときには、次のように、それ以上続けないようにすることができます。

「ごめん! 3回も話を聞いたのに、このことについては力不足みたいだから、カウンセラーとかに話をしてみたらどうだろう」

こうしたことを、カウンセリングでは「枠をつくる」といいます。また、回数を制限することで相談する側も回数を意識しますから、案外3回目で改善したりすることもあるものです。職場の方から相談を受けることが多いときは、ぜひ試してみてください。

KIRIHARE所属臨床心理士

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企業全体で、メンタル不調の予防・早期発見と介入のサイクルを回すことで、従業員がメンタル不調を引き起こした際も、早期回復を実現します。

KIRIHARE Well-beingカウンセリング機能

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プレカウンセリングでは解決できない場合などは、心理専門職の臨床心理士が対応します。チャットとは異なり、長文での相談が可能です。

▽Zoomや対面のカウンセリング
心理テストの受検結果やプレカウンセリング等で、メンタル不調の度合いや緊急性が高いと判断された場合は、心理専門職の臨床心理士によるZoomもしくは対面でのカウンセリングを提案します。

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▽レポート作成機能
ダッシュボードで表示された項目をグラフで表示し、レポート作成が可能です。

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