心理カウンセラーの仕事や資格について

外部カウンセリング・EAPの選定で資格を知っておく意義

従業員のメンタルヘルス支援として外部のカウンセリングやEAP（従業員支援プログラム）を導入する際、人事・労務担当者が「どのような資格を持つ人が対応してくれるのか」を理解しておくと、支援先を見極めやすくなります。心理カウンセラーは、相談者の悩みやストレスを丁寧にヒアリングし、状況や心理状態を把握したうえで、問題解決をサポートする役割を担います。心理職が活躍する職場は、医療機関・学校・企業・地方公共団体などさまざまで、企業内に支援体制を設けるケースも増えています。本記事では、支援先を選ぶうえで知っておきたい代表的な資格を整理します。

知っておきたい心理職の資格

「心理カウンセラー」という名称の特定の国家資格があるわけではなく、心理的な支援を行う人の総称として使われています。基本的には無資格でもカウンセラーと名乗ることはできますが、実際には多くのカウンセラーが何らかの資格を持っています。支援先の質を見極める一つの目安として、代表的な資格を見ていきましょう。

公認心理師：心理職で唯一の国家資格です。2018年から始まった資格で、相談者やその周囲の人への問題解決に向けた援助、心の健康に関する教育や情報提供を行います。国家資格である点が、支援先選定における一つの信頼の目安になります。
臨床心理士：日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間資格です。投薬の権限はありませんが、カウンセリングを通して相談者の問題解決を導きます。民間資格のなかでも特に広く知られた資格です。
産業カウンセラー：日本産業カウンセラー協会が認定する民間資格です。主に、会社などで働く人の問題や悩みをカウンセリングし、解決をサポートします。職場のメンタルヘルスに直結する資格であり、企業のEAPや相談窓口の一次対応で重視される資格です。
認定心理士：日本心理学会が認定する資格で、大学・大学院で心理学の必要な科目を修めた人が認定申請により取得できます。
認定カウンセラー：日本カウンセリング学会が認定する民間資格で、同学会のカリキュラム修了が取得条件となります。

支援の質を見極めるための観点

カウンセリングは、相談者と対話しながら悩みや不安を解きほぐしていくものです。資格があるだけでなく、人としての誠実さや包容力、コミュニケーション能力が求められます。特に、メンタルの不調を抱える相談者に対しては、相手を傷つけないような細やかな配慮が必要です。

また、相手の様子や言葉から心の動きを読み取る洞察力や、相談者の立場に立って総合的に判断する力も重要です。なお、カウンセラーは相談者に共感しすぎて自身もストレスを抱えやすいため、支援先を選ぶ際は、対応者自身のケア体制や、緊急性の高いケースを医療機関・産業医へつなぐ連携体制が整っているかも確認しておくとよいでしょう。

企業におけるニーズの高まり

ストレス社会といわれる現在、メンタルの不調を抱える人が増えており、心理職への需要は年々高まっています。企業内に健康管理の体制を設けるケースも増えてきており、従業員支援における心理職の役割は今後も拡大していく見込みです。自社の従業員が安心して相談できる環境を整えるうえで、こうした資格や支援体制の知識を持っておくことは、人事・労務担当者にとって有用といえるでしょう。導入を検討される際は、外部のEAPサービスの活用もご検討ください。