セルフネグレクトとは｜従業員のサインに人事・管理職が気づき支援する方法

近年、高齢者だけでなく若い世代にも増えているといわれるのが「セルフネグレクト」です。働く世代でも起こり得るため、人事・管理職にとっては、従業員に現れるサインに気づき、適切に支援につなぐことが大切になります。まずは言葉の意味から見ていきましょう。

• セルフ（self）：自分自身のこと
• ネグレクト（neglect）：無視すること、怠ること、放置すること

この2つを合わせた「自分自身を無視・放置すること」、転じて「自分の生活に必要なことを行わない（あるいは行えない）状態」を指します。職場では、身だしなみが乱れる、机まわりが片づけられない、必要な手続きを放置する、といった形で表面化することがあります。生活への意欲がなくなることで、本人の衛生面や安全面に意識が行き届かなくなる点が問題です。この記事では、主な背景要因と、人事・管理職としての気づき方・対応のポイントを解説します。

セルフネグレクトの主な背景要因

セルフネグレクトの背景には、主に次のような要因があるとされています。

• 心身の不調：体調や気力の低下により、生活上の行動がおっくうになる。メンタル不調が背景にあることも少なくありません。
• 判断力の低下：強いストレスや精神的な不調により、必要な判断・行動ができなくなる。
• 経済的な生活苦：公共料金が払えなくなったり、医療を受ける余裕がなくなったりする。
• 社会的な孤立：家族・友人とも疎遠になり、心理的な余裕がなくなる。職場でも周囲との接点が減りがちです。

これらはあくまで一例ですが、こうした要因に「周囲に相談できない → 一人で抱え込む → 抱えきれずに放置する」という流れが重なることで、問題が表面化すると考えられます。誰にでも起こりうることであり、職場としても「対岸の火事」と見過ごせるものではありません。

職場で予防するために

予防のためには、従業員が孤立せず、気軽に誰かに頼れる職場環境をつくることが大切です。日常的な声かけや、上司・同僚との信頼関係づくりが土台になります。悩みを相談できる相手がいないと、心理的な余裕を失いやすくなるためです。

また、相談窓口や産業医、EAP（従業員支援プログラム）など、社外の専門的な相談先をあらかじめ用意し、従業員に周知しておくことも有効です。経済的な困りごとには、福利厚生や公的支援の情報提供が支えになることもあります。いずれにしても、従業員が「一人で抱え込まない」体制を整えておくことが重要です。

セルフネグレクトが疑われる従業員への対応

職場でセルフネグレクトが疑われる従業員がいる場合、人事・管理職はどう対応すればよいのでしょうか。

• 専門機関・産業医につなぐ：身近な上司よりも、第三者の専門家のほうが本人が受け入れやすい場合もあります。産業医面談や相談窓口の利用を促しましょう。
• 話をよく聞く：何がきっかけだったのかを丁寧に聞いていくうちに、状況が和らぐこともあります。地道に信頼を築くことが近道です。
• 根気強く寄り添う：改善には時間がかかります。すぐに変化を求めるよりも、相手の状況を理解しようと心がけ、根気強く支えることが大切です。

セルフネグレクトの状態にある従業員も、望んでそうなっているわけではありません。叱責や評価ではなく、支援の視点で向き合うことが求められます。

「いつもと違う」に気づいたら、早めに支援へ

セルフネグレクトは、現代社会が抱える課題の一面を映し出すテーマでもあり、働く世代にとっても身近な問題です。状況が深刻化する前に適切な支援につながれば、改善が期待できるケースもあります。

人事・管理職としては、従業員の「いつもと違う」変化に気づいたら、抱え込ませず、早めに産業医や相談窓口、行政・医療機関などの専門機関につなぐことが大切です。日ごろから相談しやすい職場環境を整えておくことが、何よりの予防になります。