カウンセラーが初対面のクライアントで見ていること(2)

 

今回は、「カウンセラーが初対面のクライアントで見ていること(2)」をテーマに、

法人経営をしている公認心理師、臨床心理士、

でもありキャリアコンサルタントでもある筆者が、

従業員のメンタルヘルスを扱う上での

ポイントをお話しします。

 

今回のコンテンツはこんな方におすすめです。

・実はコーチングやカウンセリング技法はちょっと勉強した管理職

・心理職でもあり、管理職でもある筆者が

　何を重視しているかを確認したい

・管理職としての業務がカウンセラーと圧倒的に違う点

 

第一回目では、カウンセラーが初対面のクライアントと向き合った際に、非言語的な観察からたくさんの有益な情報を得ていることをお話ししました。

このポイントについては、顔周辺だけでなく、全身について行いますので、今後もご紹介をしていこうと思います。

 

他方、

大変残念ですが、事実として

カウンセリング技法を学んだことで、かえってネガティブな状態になる管理職の方をよく目にすることがあります。
それは、カウンセリングの基本的姿勢である『受容』ということと

管理職が基本的な権限として持っている

「指導」とか「管理」という面が、ある意味で相いれないことによる

態度、機能の矛盾が生じるということでしょう。

『コーチング』なども同様ですが

『自分がどうしたらよいのかわからなくなる』

ということがありませんか。

 

 

私自身は、心理職であり、管理職でもあります。

ですから、カウンセラーとしての態度を持つ場合と、

管理職としての態度を持つ場というのは、明確に分けています。

もっと詳しく言えば、「私自身」という人間的なものが、

基本的な姿勢となりますが、業務として用いる姿勢は、

異なるということです。

 

ここで、

管理職の方に必ず守っていただきたい、

とても重要なポイントを申し上げますと

 

『管理職はカウンセラーになってはいけない』

 

と考えています。

 

具体的な例をあげましょう。

 

精神的な異常を抱える従業員がいる際に

、カウンセラーであれば、その「病理的な側面」を最も重視し、

医療につなぐべきかを考え、心理的な支援でたりると判断すれば、クライアントが持つ世界に寄り添って話を聞いていきます。

 

しかしながら

管理職は、医療モデルでモノを見る立場ではありません。

 

そこに根本的な違いがあるのです。

 

同じような場に「学校」があります。

スクールカウンセラー制度が導入された時期、わたしも学校現場に入っていった一人です。

 

また

そうしたスクールカウンセラーの活躍に対して

教師がカウンセリングの勉強をして、カウンセラーと同等の力を持とうとした時期があります。

これは、姿勢としては間違っていませんが、治療的なモデルを基本としている心理士と教育として指導や説諭を行う教師は、役割として相いれないのです。

 

結果として、現在は

『チーム』、『協働』という考え方が基本となっていますが、会社という場は、まだそこまでは至っていません。

 

カウンセリング技法、そのものは役立ちますが

管理職が従業員のカウンセラーになってしまってはいけません。

 

では、せっかく観察で得た情報をどうしたらよいのか。

 

『記録』

してください。

 

カウンセラー的な視点で得た情報を「仕事」という管理職の立場に持ち帰って「記録」するのです。

 

なぜ記録が大切かというと、カウンセラーと管理職が従業員と話をする際の圧倒的な違いは、先ほど述べた役割の違いにあるためです。

 

例えば、
カウンセラーであれば、

「先週から、どんな変化がありましたか?」

と聞き、実は、お付き合いしている彼とケンカがあり、今週はまったく会えていない、という話があるとします。これは、クライアントと、カウンセラーの間では、何の違和感もありません。

 

ところが、上司と従業員、という立場で

「先週から、お付き合いしている人と何かありましたか?」

と聞いた途端、これは、パワハラやセクハラとして扱われかねません。

 

それを防ぎながら、私たち管理職が従業員の内面にわずかばかり触れるポイントは

『事実の積み重ね』

と

『業務に関係しているか』

という、２点に集約されるのです。

 

 

つまり

『このごろ、あなたのメイクがちょっと異様になっていて、顧客からも『何かあったのか』と不安が出ています。業務に影響が出ているので伺いますが、なにかありましたか?』

というように

上司と従業員、という関係性の中で成り立つ対話に変換する必要があるのです。

 

これは、管理職としての難しさでもありますし、私が所属しているEAPなどの外部の心理支援を利用する大きな理由でもあるでしょう。

 

まずは、『観察した内容』、『違和感を覚えた内容』、『業務に影響している内容』を事細かにメモしましょう。
これは、万が一、従業員の方に事故があったり、心理的な自由で退職するなどで訴訟になった場合に、大変威力を発揮する資料となります。

 

メモすら残していない、という管理職の方は、ぜひ今日から始めましょう。

 

 

KIRIHARE所属 臨床心理士

 

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